治療費について

初診カウンセリング料金

相談: 無料
検査・診断（相談時に同時に行っております）: 無料
他院で治療中またはすでに他院で成人矯正治療済みの方: 30,000円（33,000円）
※治療開始時にはキャッシュバック

基本施術料
大人（永久歯列）の矯正治療

基本施術料には、矯正治療後の保定装置（リテーナー）及び矯正用インプラント含む全ての装置代、技術料、調整料が含まれており、矯正治療中に追加の料金はありません。

※矯正歯科治療は公的医療保険適用外の自費（自由）診療となります
※掲載している価格は税抜価格（税込価格）です。

永久歯列期の矯正治療（全顎）

基本施術料: 699,000～999,000円（768,900～1,098,900円）
一般的な治療期間: 約10～30ヵ月
一般的な通院回数: 6～20回

永久歯列期の矯正治療（片顎）

基本施術料: 549,000円（603,900円）
一般的な治療期間: 約3～6ヵ月
一般的な通院回数: 2～3回

※抜歯治療をマウスピース型矯正装置インビザラインで行う場合に基本施術料の5%を困難加算料として加算させて頂く場合がございます。
マウスピース型矯正装置インビザラインはこちら

リアルタイムモニタリングシステム

専用撮影機材・専用アプリ: 100,000円
※2026年末まで無料

モニタリングについて

PBMオルソヒーリング

装置代: 150,000円（165,000円）～

PBMオルソヒーリング

処置

矯正治療中の調整料、通院費: 無料

観察料

矯正治療終了後の保定管理料: 3,500円（3,850円）
（保定装置の保守料）

こどもの矯正治療

～こどもの矯正から永久歯列完成後の治療まで～

基本施術料には、お子様の矯正から永久歯列完成後（成人）までの治療にかかるすべての装置代が含まれております。
こどもの矯正治療では、お子様の成長段階や歯の生え変わりの状態に合わせて適切な装置や治療方法を選択する必要があり、大人の矯正治療とは異なり、成長に合わせた柔軟な対応が求められます。
当院では、お子様の成長段階に応じて最適な装置を選択・変更しながら、完全オーダーメイドの治療計画をご提案いたします。最終的には、成長期における永久歯の生え変わりを理想的な状態で迎えられるようサポートし、永久歯が理想的に生えそろうまでしっかりと治療いたします。
私たちは、こどもの矯正治療を契約期間が終わったから終わるのではなく、お子様の正しい口腔環境が整うまでサポートすることが、当院では子供の治療では重要と考えております。

※掲載している価格は税抜価格（税込価格）です。

第1期治療

基本施術料: 799,000円（878,900円）
装置代: 無料

※こどもの矯正治療終了後に大人の矯正治療に移行する場合、大人の基本施術料からこどもの矯正治療で要した基本施術料を差し引いた金額でご案内させて頂いております。
小児矯正はこちら

再矯正治療をご希望の方へ

他院で歯列矯正を行った方で仕上がりにご不満がある方はぜひ、当院にご相談ください。

たとえば

上下の大臼歯が噛んでいない
前歯部や小臼歯が内側に倒れている
通院していたクリニックの担当ドクターが変更になってから治療が遅い
子供のころに矯正治療をしたが後戻りしてきている

特にマウスピース型矯正装置で治療を行った結果、ご不満が残る結果となった方などが多くご相談いただいております。

お支払いについて

お支払い方法

お支払いは現金・銀行振込・クレジットカードがご利用いただけます。

VISA、mastercard、JCB、AMERICAN EXPRESS、DinersClub、SAISONCARD、DC

お支払いのタイミング

矯正治療が始まる前に必要な費用

精密検査料・診断料	無料

矯正治療が開始してからの費用

基本施術料（装置代・調整料込）	一括払い	＜現金・銀行振込・クレジットカード＞ ※銀行振込の手数料は患者様でご負担いただきます。
	分割払い（6回または12回払い） ※手数料無料	＜現金・銀行振込・クレジットカード＞ ※ローン手数料を当院で負担いたします。
	分割払い（13回以上）	ローン手数料が発生いたします。（例）インビザライン（治療費 603,900円）の場合月々5,971円（120回払い・消費税10％・実質年率3.5％）
オプション	赤外線を併用した治療	＜現金・銀行振込・クレジットカード＞基本施術料とは別途お支払いください。 ※本体価格、一括払いになります。

医療費控除について

治療内容や治療費の総額によって医療費控除が適用される場合がございます。治療費の負担軽減にご活用ください。

医療費控除シミュレーター

医療費控除とは、患者様ご本人またはご家族が1年間（1月1日から12月31日）に支払った医療費の総額に応じて還付申告を行うことで所得税が還付される制度です。
歯科医院では保険診療も保険外診療も、通院費も対象となります。
また歯科医院以外にも、医科や薬の購入代金等々も含みます。

前年の1月から12月までに支払った合計の医療費が10万円（または年間所得の5％の少ないほう）を超えた時、上限200万円までが課税所得額から控除されて税金が確定されます。※申請時期は、毎年2月～3月となります。

下記の3つの金額を入力し「医療費控除額を計算する」を押してください。

「年間医療費」「年間所得（年収）」は必須入力です。
受取保険金がないときは「0」のままで計算してください。

年間医療費 *
受取保険金
年間所得(年収)*

医療費控除対象額
所得税の還付金
住民税の減税額
還付金・減税額合計

受取保険金について

保険で補填された金額（任意）です。
例）生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金などが該当します。

1. 年間医療費 ( かかった医療費 ) とは

・納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
・その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること（未払いの医療費は、現実に支払った年の医療費控除の対象となります。）。
・通院の際に利用した交通費は医療費に含まれます（公共交通機関に限ります）。

2. 受取保険金 ( 受け取った保証金 ) とは

保険金などで補てんされる金額
（例）生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など
（注）保険金などで補てんされる金額は、その給付の目的となった医療費の金額を限度として差し引きますので、引ききれない金額が生じた場合であっても他の医療費からは差し引きません。